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巨額放映権原資に泰然=リーグが縛られた側面も—コロナ時代のJ

時事通信 - 7月1日(水) 7時11分

 2016年7月。Jリーグは、日本スポーツ界で前例のない破格の放映権契約を動画配信「DAZN」と結んだ。契約は17年から10年間で、総額2100億円。新型コロナウイルスの影響でクラブを含め収入が見込めない厳しい状況で、巨額の原資がよりどころとなったのは言うまでもない。
 入場料収入には限界がある中、財政基盤の確立のために飛び込んだ大型契約。コロナ禍に直面し、その英断ぶりはさらに際立った。クラブへの均等配分金を減額することはなく泰然と構えることができ、金融機関から年間予算とほぼ同額の融資枠を確保。資金難が迫るチームへの救済策を次々と打てた。
 試合の動画中継自体、当初は賛否両論を呼んだが、コロナの脅威が続く中では、ネット配信も強みだ。無観客では、DAZNがサポーターを独占できるうまみもある。ただファンの存在を大切にするチェアマンは「最後の手段」として、観客を入れた開催を探り続けた。
 一方で、リーグ側が縛られた側面もある。関係者によれば、DAZNは中断中に無観客での再開をリーグ側に迫った。Jリーグが6月27日のJ1再開を強く主張した背景には、こうした事情も影響している。欧州主要リーグでドイツが再開を急いだのも、無観客でも得られる放映権料やスポンサー収入の存在が大きかったからだ。
 「試合が行われていない状況で、われわれから(放映権料の)支払いを遅らせる提案をし、(DAZNに)了承をいただいた」とチェアマン。言葉を裏返せば、試合を開催しなければJリーグも収入面で危機に陥る。一定の試合数を消化できないと、放映権料の減額も懸念され、残り33試合を年内に終える過密日程を組んだ。
 無観客は限定的な開催となる見込みだが、先ははっきりしない。「最後の勝敗を分けるのは選手の技術ではなく、ぐっと背中を押すサポーターの力だったりする」とはチェアマン。見る側と見られる側が存在して、質の高いサッカーはつくられる。新たな環境になっても、原点を忘れてはならない。 
[時事通信社]

 

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